「米よこせ」運動、富山から全国へ
明治維新後、凶作のたびに、政府による稚拙な米価対策に対する大衆の怒りはうっ積していたが、大正７年(1918年)夏に、全国規模の「米騒動」として爆発した。
最初は富山県魚津の漁村での小さな動きだった。同年に入って高騰を続ける米の価格にしびれを切らした主婦たちが、「安い米を売るように掛け合おう」と相談し、まず、魚津の港からの米の積み出しを止めて、安値で放出してほしいと請願に繰り出したことにはじまる。７月23日に起きた、このささやかな抗議運動を警官隊が強引に阻止して解散させたことが地元紙で報じられると、怒りの輪はあっというまに周辺の町村に波及した。８月６日に、滑川(なめりかわ)の町民千人余りが、米の移出を実力で阻止して、町当局と掛け合い、１升40銭の米を、35銭で放出させることに成功すると、要求すれば通るという噂を聞きつけ「米よこせ」の運動は全国に波及してゆく。
庶民の要求に同情的だった新聞論調の影響力は凄まじかった。富山の一地方で起きた運動は、８月10日には、京都、名古屋の大都市に波及し、米穀商や豪商の店に押しかけて、米の値下げと、値下げ資金の寄付を談判し、打ちこわしの脅しをかけながら、安価米の放出を勝ち取っている。13日には、大阪での決起大会に参加した群衆ら数十万人が街頭に出て、米屋を打ちこわし始める。治安の危機を感じた首相の寺内正毅(てらうち・まさたけ)は、軍の出動を命じて、多くの死傷者を出す騒ぎとなる。この日のうちには騒動は首都東京にも及んだ。
米価高騰の原因
騒ぎは、政府の強硬鎮圧方針もあり、８月下旬には沈静化するが、暴動は１道３府37県で発生し、25,000人が検挙されるという大事件となった。陸軍出身の首相寺内と、後ろ盾の元勲・山縣有朋(やまがた・ありとも)の軍閥内閣は、前年にロシアで起きた革命が食料要求暴動を引き金に起きたことを想起し、無産階層の社会主義者による計画的暴動と規定したが、各地の暴動は統一的指導者、組織的背景はなく、自然発生的なものだった。
むしろ原因は、第一次大戦後に起きた急激なインフレによる物価上昇と米価の異常な値上がりを放置した失政に対する庶民の怒りにある。
諸物価は、大戦中の「特需景気」によって、上昇基調が続いていた。さらに米作に関しては、好景気に沸く工場の労働力需要を補うために農村から若者が都市部に流入し、農業生産力は落ち込んでいる。
大阪堂島の米市場記録では、1918年1月に１石(150キロ)あたり15円だった取引米価は、６月には20円に、米騒動が起きる直前の７月17日には30円を突破している。騒動が全国に波及している最中も８月１日に35円、９日には50円を超えている。半年余りで3倍となる異様な急騰だ。
庶民が買い求める小売価格は、７月初めに１升34銭だったのが、８月１日に40銭、1０日には60銭と、一か月で二倍に値上がりしている。
後手に回った寺内正毅政府
この間、治安問題に波及するのを恐れた寺内政権は、1917年９月に「暴利取締令」を出して、米の買い占めと売り惜しみを禁止したが、かけ声だけで効果はなかった。騒動の年の４月には、三井物産、鈴木商店など大手商社に外米の大量買い付けをさせたが、米価は下がらなかった。
一方で、寺内は、ロシア革命の波及を恐れて、シベリアへの出兵を決断した。このことが、戦時米の需要増を見込んだ大手商社、米取扱業者の売り惜しみと米買い占めを促進する。
このころ、国民の間では、「政治主権は国民にある」という民本思想(デモクラシー)が急速に広まっている。米騒動もその発露の一環であることを軍閥政治家たちは、理解する頭を持たなかった。
米騒動勃発から２か月足らずで寺内内閣は瓦解する。9月29日、政友会総裁の原敬(はら・たかし)が首相に就任し、政党主導による初の政党内閣を組閣する。
国民の大きな期待を背景に米価の安定策を探ることになる。（この項、次回へ続く）
（書き手）宇惠一郎 ueichi@nifty.com
※参考資料
『日本の歴史 23 大正デモクラシー』今井清著 中公文庫
