リーマンショックと世界同時不況の発生から丸６年が経過した。震源地のニューヨーク株式市場は、ダウ平均株価が一時、史上最高値の17,300ドル台(9/19)をつけて米国経済の回復ぶりを反映している。日経平均も一時、年初来高値16,374円(9/25)になるなど、今後の株価上昇に期待する方も多いことだろう。
確かに米国は、発表された９月の雇用者統計でも失業率が5.9％に改善されて、10月末の量的金融緩和QE3を終了する決断を裏づけている。しかし、このような楽観的な時期だからこそ、資本主義経済の下で何度も繰り返されてきた『バブルの発生と崩壊の歴史』を忘れてはならない。
そのバブルの歴史を現在から順に遡って、その事実を確認してみよう。2008年9月に全米第4位の投資銀行リーマンブラザーズの経営破綻が世界同時不況の引き金を引いたが、多少その規模は小さくても主要なバブル崩壊の出来事は以下の通りである。
2010年～小康状態を継続中 ギリシャなど南欧諸国重債務問題
2008年～2009年 リーマンショックと世界同時不況開始
2001年～2002年 ITバブル崩壊、インターネット関連株の暴落
1997年～1998年 アジア通貨危機発生、拓銀や山一破綻で日本の金融危機
1991年から約20年間 日本の資産バブル崩壊、小泉改革で一時的回復期も
1987年10月～ ブラックマンデー(世界同時株安)の発生
このように1929年からの世界大恐慌ほどでなくても、世界経済に甚大な影響を及ぼすようなバブルの発生と崩壊は、過去30年間で見ても約3～7年毎に訪れている。経済学者シュンペーターが指摘するように、資本主義経済下では、バブルは常に発生して『創造的破壊』により崩壊しながら、次の発展のステージに移行してきたのである。
アベノミクスの成長戦略は今からが本番、様々な対策が実行されて日本が再生するように期待したい。しかし資産運用に関しては、株価が今後も長期的に高値を追ってゆくと考えては危ないだろう。2015年秋頃から米国の金利引上げが開始すれば、新興国や日本からも、米国の金融緩和で溢れ出たドル資金が米国に還流する。これ以外にも中国のバブル崩壊、ウクライナ問題やイスラム国など地政学的リスクも引き金になり得る。「いつ起きるか」分からないだけで、「いつかは必ず起きる」バブル崩壊に備える必要性が高まっている。
以上
