動画配信サービスの「TikTok（ティクトック）」は、2020年からは世界で最もダウンロードされたモバイルアプリとなり、開始5年後の2021年9月に利用者が10億人を突破した。
これは10億人になるまで8年かかったFacebook、YouTube、Instagramなど代表的SNSと比べると急成長で、売上高も59.6億ドル（8,200億円）と好調、2022年に120億ドル（1兆6,500億円）、2024年には230億ドル（3兆1,700億円）に達してYouTubeと肩を並べるという予想もある。
TikTokはチャン・イーミン（張一鳴）という人が10年前に北京で設立したバイトダンス（Byte Dance、字節跳動）社が2017年に開始した短い動画を配信するサービスで、興味のある動画をAIで発見して次々に表示する機能が人々を引きつけ、その機能は有名人ではない普通の人でも注目を集める可能性がある点も人気の秘密だ。
米40万世帯の4〜18歳の若者の1日あたりのアプリ利用時間を調べたデータによると、2020年6月はTikTokが82分、YouTubeが75分だったが、2021年末ではTikTokが91分、YouTubeが56分と差が広がっている。
■動画でニュース
Z世代（1990年代半ば〜2000年代はじめ生まれ）の40%は、ネットで何かを調べる場合にGoogle検索ではなくTikTokやインスタグラムという動画や画像サイトを利用しているというデータもある。
アメリカのスマホ利用者の4分の1はTikTokをニュースソースだと考えており、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイでは約半数がこのアプリをニュースとして利用しているという。
TikTokを運営しているバイトダンス社は、中国で最初に「Toutiao（今日頭条、トウティアオ）」というニュースアグリゲーター（利用者の興味や関心に応じたニュースや記事を自動的に収集・編集して閲覧できるサービス）で成功した会社で、Toutiaoは現在、中国最大の3億6,000万人が利用するニュースサイトとなっている。
■懸念材料
ダンスや動物の動画を楽しむだけではなく、ニュースとして見る人が増えてくると、TikTokが中国企業であることが懸念材料となっており、インドは2020年にTikTokをはじめとする数十の中国製アプリを禁止、トランプ政権も2020年9月に「45日以内にアメリカ企業に売却しなければ禁止することを求める大統領令」を出している（2021年6月にバイデン大統領が取り消し）。
秋に中間選挙があるアメリカでは、TikTokにより若者のデータが中国に流れることへの懸念が再燃しそうだし、中国国内でのテック企業への取り締まりもTikTokにはダメージになる。
数字だけ見れば順風満帆な急成長ベンチャー企業だが、今後ますます悩みは増えそうだ。
======== DATA =========
●TikTok（ティクトック）
https://www.tiktok.com/ja-JP/
●バイトダンス（Byte Dance、字節跳動）
https://jobs.bytedance.com/jp/
