アメリカが制裁できないＢＹＤ
第三に、車載電池などＥＶ基幹部品の内製化である。ＥＶ車のコア部品はエンジンではなく、車載電池だ。ＢＹＤは自動車と車載電池の両方を生産することができる珍しい存在だ。実際、日米欧でその両方を生産できるメーカーは存在しない。
韓国調査会社ＳＮＥリサーチによれば、２０２３年１～６月、ＢＹＤ製車載バッテリーの市場シェアは１５．７％、韓国のＬＧエナジー、日本のパナソニックを凌ぎ、一躍して中国の寧徳時代（ＣＡＴＬ）に次ぐ世界２位となっている（表１を参照）。
出所) 韓国調査会社ＳＮＥリサーチにより筆者が作成。
ＢＹＤ製の車載バッテリーは高品質（最大続行距離１０００キロ）・低価格のため、第一汽車、東風汽車、長安汽車、テスラ、フォード、トヨタなど国内外の大手自動車メーカーにもサプライしている。車載バッテリーのほか、モーターや減速機、ブレーキ、空調、パワー半導体など主要部品も自前で生産し、タイヤとガラス以外は全て内製化している。言い換えれば、ＢＹＤはアメリカが制裁できない存在となっている。米中対立・分断が進む現在、ＢＹＤの主要部品内製化という「垂直統合」体制はその強みを発揮している。
２０２２年、ＢＹＤの研究開発投資は２０２億元（約４０００億円）。この金額は純利益１６６億元を上回り、新技術の研究開発に対するＢＹＤの執念と熱意が示される。現在、ＢＹＤは研究施設１１ヵ所、研究開発要員６万９０００人を抱える。倦まず弛まず新技術・高品質・低コストへの追求こそが、ＢＹＤの飛躍の源泉ではないか、と筆者は思う。
