第33話　仕事と給料のミスマッチを防ぐ

　やる気ある、向上心の強い社員を雇用し、ぞんぶんに働いてもらおうと思えば、仕事力の伸びを根拠に実力昇給を実施する仕組みが必要なことは分かりました。　
　
　しかし、初級職から上級管理職まで、責任等級別に号差金額(昇給１号の単価)を定め、評語Ｓは６号昇給、評語Ａは５号、評語Ｂは４号昇給する。ここまでは仕事力を発揮してくれた社員の実力昇給ですから分かります。しかし期待はずれだった評語ＣとかＤの社員まで昇給するというのは…」とセミナーで難色を示される経営者がおられました。
　
　実はこの評語別の昇給号数Ｓ＝６号・Ａ＝５号・Ｂ＝４号・Ｃ＝３号・Ｄ＝２号のルールは、その等級として基本給がさほど高くない、仕事力の上昇が著しい基本ゾーンでの話しなのです。この間に成績優秀社員の多くは仕事力を評価され、より難度の高い仕事を任され、上位の責任等級に登用されることになるでしょう。
　
　この基本ゾーンでの実力昇給の結果、給料はその等級として妥当な水準に近くなります。それから先は仕事力を存分に発揮してもらう調整ゾーンとします。

　この調整ゾーンの考え方は全ての等級で共通であり、４つの節目を定めて、昇給カーブを抑制していくことをルールとします。つまり、この調整ゾーンの設定によって仕事と給料のミスマッチを抑制することになります。

　例えばⅢ等級［実務にかなりの専門的判断を要する職位］で、現在30歳の主任クラスのＨさんが毎年評語Ｂ(＝現等級が相応しい)と評価され定年まで勤めたとして、年ごとの昇給を検証してみましょう。Ⅲ等級の号差金額(昇給１号の単価)は1800円とします。
　Hさんは35歳までは評語B＝４号・昇給金額は7200円となりますが、36歳から41歳までは１次調整ゾーンですから、評語B＝３号・昇給金額5600円となります。そして42歳から47歳までは２次調整ゾーンで評語B＝２号・昇給金額は3600円となります。さらに48歳から52歳までは３次調整ゾーンで評語B＝１号・昇給金額1800円となり、53歳からは４次調整ゾーンで評語B＝０号昇給となります。ただし、評語Ａ以上であれば定年の歳まで1号昇給とします。
　「うちの会社は平均年齢が高く、社員の仕事力には大きな開きがある。３次調整ゾーンで評語Ｄはマイナス1号、４次調整ゾーンで評語Ｃはマイナス1号、Ｄはマイナス２号の降給としてはいけませんか」と厳しい経営者から質問がありました。
　「そのように給与規程で定めることは可能です。しかし仕事を変えずに給料を下げてまで雇い続けるべきでしょうか。もしも成績評語でＣとかＤが２回、３回と続くようであれば、責任等級ですから、きちんと説明のうえ、下位等級で心機一転やり直してもらうよう指導するほうがベターでしょう」とお答えしました。