menu

経営者のための最新情報

実務家・専門家
”声””文字”のコラムを毎週更新!

文字の大きさ

戦略・戦術

第258号 2,330社

社長のための“儲かる通販”戦略視点

 この数字は、2017年の1年間にPC動画広告(インストリーム広告)を出稿した広告主数である(ビデオリサーチインタラクティブ調査)。2016年の広告主数に比べて24.4%増加しており、2,330社のうち過半数の1,278社は、新規に動画広告を出稿した広告主だった。この結果から、広告分野においてもテキストや画像の時代から「動画」へと移行しつつあることが窺える。

 業種別に2017年の動画広告出稿社数のシェアをみると、「旅行・観光」や「レジャー」、「官公庁」などを含む「他のサービス」が32%と最も多くを占め、次いで「製造業」25%、「IT業種」12%が続いている。シェアについては、それ以外の業種も含め、前年の傾向とほとんど変わらなかった。また、PC・スマホ別のディスプレイ広告出稿社の業種別シェアと比べてみると、PC動画広告の方が相対的に「製造業」のシェアが高く、逆に「専門店(小売)」のシェアが低い傾向が見受けられた。

 2017年に出稿されたPC動画広告(インストリーム広告)の推定出稿量の広告主別ランキングをみると、 「アマゾンジャパン」が最も多く、ついで「日産自動車」が続いている。 以下、「Netflix」 「Perform(DAZNを運営)」といった動画配信サービス事業者が上位にランクしている。また、PCの動画広告・ディスプレイ広告とも推定出稿量が上位20社に入っているのは、「アマゾンジャパン」「日産自動車」「ソフト バンク」「トヨタ自動車」「楽天」「ヤフー」の6社である。

 「You Tube」「GYAO!」「ニコニコ動画」といった動画コンテンツでは、必ずと言っていいほど動画広告も同時に配信されているが、基本的に料金が発生するのは、ユーザーが自ら動画広告をクリックして再生した場合だけだ。たとえば、You TubeのTrueView動画広告は完全視聴単価方式が採用されており、広告がスキップされたり、途中でブラウザを閉じたりして、広告の視聴が中断された場合は、課金されない仕組みになっている。

 ユーザーはスマホを通じて、確実にTVからWebへ流れてきており、とくに若年層は、日常的に動画コンテンツを利用している。動画広告は感覚的にTVと変わらないため、抵抗感が少なく、また動画広告のそばにあるボタンやリンクをクリックすると、すぐに広告先の企業サイトに飛ぶことができるため、TVより購入ルートが最短で、費用対効果も期待できるというメリットがある。

 今後、マーケティングに動画広告を導入することが当たり前の時代になっていくことは間違いない。

第257号 通販的10年考前のページ

第259号 電子チラシの配信販促サービスとは次のページ

関連記事

  1. 第180号 アマゾン革命

  2. 第219号 10兆1718億円

  3. 第279号 次の”ジャパン・プラス・ワン”はどこか

最新の経営コラム

  1. 第121回 騒音を低減して、仕事も学習も効率アップ!

  2. 第20回 新事業は社長の情熱が成功を決める

  3. 第183話 ボタンを掛け違えたM&A

アクセスランキング

  1. 1
  2. 2
  3. 3
  4. 4
  5. 5
  6. 6
  7. 7
  8. 8
  9. 9
  10. 10

新着情報メール

日本経営合理化協会では経営コラムや教材の最新情報をいち早くお届けするメールマガジンを発信しております。ご希望の方は下記よりご登録下さい。

emailメールマガジン登録する

新着情報

  1. ブランド

    企業の顔・社長の成功顔秘訣vol.2 -眼力-
  2. サービス

    43軒目 各界著名人に永く愛されてる焼き豚
  3. マネジメント

    第11回 会社をオンリーワンにするブレない経営とは?~事例:オーベルジュ・オ・ミ...
  4. 健康

    第26回 「集中と執着」
  5. 健康

    第8回 「氣の呼吸法」(2)
keyboard_arrow_up