昨日（11月19日）サンフランシスコから戻られた渋谷裕司先生の勉強会を主催し、面白い話を伺った。
もともと、ITビジネス、成長産業のコンサルティングを主な活動領域にしておられるが、様々な調査の一環でアメリカの「定年制」を調べたそうである。
結論は、大恐慌時（1929～）に、失業率が20％を越えた頃の、若年層に仕事を与えるために年配者が仕事をやめる制度をつくったことが始まりだそうである。その頃、平均年齢は61才～62才くらいで、60歳定年としたもようであり、日本のルーツはまだ未調査との話であった。
今では、当たり前、常識中の常識のようなものでも。たかだか歴史的には70年までの仕組みであり、疑う余地のないものが「定年」の他にもいっぱいある。
業界の常識、自社の常識をすべて一回疑うことから、新しい道が開ける可能性大ではなかろうか。特に、自社の成長要因を根底から疑うことは、つらい仕事だが、社長にしかできない、大仕事である。
